タレントマネジメントとは、従業員の能力を管理して、適切な人材配置を実現できるマネジメント手法です。
この記事では、タレントマネジメントの概要やメリット・デメリットを分かりやすく解説します。
導入手順や実際の企業事例も紹介しますので、戦略的な人事管理としてタレントマネジメントの導入を検討している方は、参考にしてください。
タレントマネジメントとは、従業員の能力や資質、経験値などの情報を一元管理し、
組織横断的に人材配置や人材開発を行う人事マネジメントの手法です。
この概念は1990年代にアメリカで誕生し、日本では2010年代から注目され始めました。
ただし、タレントマネジメントは全従業員ではなく、優秀な人材にフォーカスした手法であるため、
ケースバイケースで利用するかどうかを決める必要があると言えます。
現状や今後のビジョンを考慮したうえで、対象者を決めて導入すれば、全社的なパフォーマンスの向上が期待できるでしょう。
タレントマネジメントは、人手不足が続く昨今の日本で、注目されているマネジメント手法の一つです。
ここでは、タレントマネジメントが注目され始めた背景について解説します。
タレントマネジメントは、企業の人手不足を背景に注目され始めました。人手不足の原因には、少子高齢化による労働力人口や、若者世代の減少などが考えられます。慢性的な人手不足によって、これまでと同様に、経営者やマネジメント層が牽引するだけでは、市場競争に対応しきれなくなっています。
上層部だけでは変化する現場の課題やニーズをすべて把握するのは難しく、また、上層部の指示を待ってからでは、迅速に対応できないからです。
また、企業間で優秀な人材の獲得競争が激化し、多くの企業で安定した人材確保が困難になってきています。
そこで、従業員の資質や能力を細かく理解し、全従業員に適切な場所で最大限のパフォーマンスを発揮してもらうために、タレントマネジメントが注目され始めました。
タレントマネジメントが注目を集める背景として、働き方の多様化も挙げられます。昨今では、国が働き方改革を推進しており、時短勤務やテレワークなどの時間・場所にとらわれない働き方を導入する企業が増えています。
これを機に、労働者の働き方に対する考え方も多様化し、ワークライフバランスを重要視するようになりました。
そこで、限られた時間の中で従業員個々のパフォーマンスを最大化し、業務の効率化を図れるタレントマネジメントが導入され始めているのです。
タレントマネジメントは、IT環境の発展による経営戦略の変化によって注目を集めています。例えば、以下のような事例です。
これまでのシステム技術では、従業員の資質や能力を数値化して客観的に評価することは、簡単ではありませんでした。
しかし、HRテクノロジーと呼ばれる人事労務分野の技術が急速に進化したことで、タレントマネジメントを容易に行える環境が整備されたのです。
その結果、タレントマネジメントは、企業の競争力強化と持続的成長のための重要な戦略として位置づけられ始めました。
タレントマネジメントを導入することで、適切な人材配置や人材育成、パフォーマンスの最大化など、さまざまなメリットが得られます。
ここでは、企業がタレントマネジメントを導入する具体的なメリットを紹介しますので、参考にしてください。
タレントマネジメントを導入することで、長期的な視点での人材育成が期待できます。経営目標を実現するために必要な人材を具体的にイメージして、自社従業員の現状とのギャップを解消できるような育成計画を立てられるでしょう。
ただいまだに、目先の利益を優先して、短期的な視点で考える企業は多く存在し、人材への投資は見送られがちです。
その中で、タレントマネジメントを活用して長期的な視点で人材育成を実施できれば、結果的に経営目標の実現につながるのです。
タレントマネジメントを導入して、従業員一人ひとりのスキルや経験、適性などを可視化することで、戦略的な人材配置を実現できます。
また、戦略的に人材を配置できれば、それぞれの役割や責任が具体化され、自分が「何を達成すべきか」「どのように貢献できるか」を把握しやすくなります。さらに、目標達成に向けて一体感が高まり、コミュニケーションも活発化するでしょう。
企業にとっては、継続的に事業を実施できる組織作りが必須です。病気での長期休職・退職などにより急な欠員が発生した場合でも、影響を最小限に食い止める必要があります。
そこで、タレントマネジメントによって、従業員の潜在的な資質や能力を把握することで、緊急時にも迅速かつ適切な異動・組織変更などの対応が可能になります。
データにもとづいて従業員の能力を客観的な数値で把握できるため、公正な評価が可能となります。それにより、従業員にとっても納得できる評価基準を示せることで、個々が自己成長をしやすい環境を提供することができます。その結果、従業員の会社への信頼が高まり、エンゲージメントが向上します。従業員のエンゲージメントが向上すると企業に対する貢献意欲も向上し、パフォーマンスの向上にもつながるでしょう。
タレントマネジメントを行うことで、企業は、従業員が業務を行う上で必要となる知識や資格、能力を身に付けられるよう、成長機会を積極的にサポートできるようになります。従業員一人ひとりの能力や適性に合わせた配置・育成環境の中でスキルアップが図れるので、結果的にパフォーマンスの最大化につながります。
また、社内外で開催される研修への参加費用補助や、通信教育やeラーニングの受講料補助などのサポートを実施することで、さらなるパフォーマンス最大化を促進できる可能性が高まります。
タレントマネジメントの導入で、従業員の情報を集約・一元管理し、多様な人材の活躍を後押しできる環境づくりが可能となります。
しかし一方で、活用方法を誤るとその効果は得られません。
導入にあたっては、デメリットも理解し、それに対する備えをしておくことも重要です。
タレントマネジメントを実施する目的が不明確なまま導入を進めてしまうと、うまく運用できません。
たとえば、タレントマネジメントの本来の目的は、企業の成長や経営目標の達成だったはずが、いつの間にかタレントマネジメントの上手な運用にすり替わってしまうと、実施する意味がなくなってしまいます。
タレントマネジメントを実施する際は、導入の目的を明確にし、経営層やマネジメント層に理解を得た上で、その目的を共有しながら進めましょう。
効果的にタレントマネジメントを実施するには、従業員一人ひとりの詳細な情報が必要です。また、従業員数が多ければ多いほど、情報の収集に時間がかかってしまいます。
多くの情報を集約することだけに重きを置きすぎると、なかなかデータが完成しないという事態に陥りかねません。
自己申告システムを活用したり、デジタルツールやAIで自動的に収集したりしながら、情報を集めるプロセスを効率化しましょう。
突然タレントマネジメントの導入を決めても、すぐに従業員の理解は得られないかもしれません。社内に浸透していないと、必要な情報を収集するのにも時間がかかってしまいます。
まずはタレントマネジメントについて、具体的な施策内容や導入の目的などを従業員に周知することで、社内への浸透を図りましょう。
ここでは、タレントマネジメントを導入する際の7ステップを紹介します。導入手順を理解し、スムーズな導入を目指していきましょう。
はじめに、自社の組織・従業員が抱える課題を明確にして、経営目標を設定します。続いて、課題解決や目標達成のためにどのような人材が必要かを考えます。タレントマネジメントを導入する目的が定まったら、組織全体で共有しましょう。
タレントマネジメントの導入目的が明確になったあとは、人材情報の収集・整理を実施します。データとして集める情報は、例えば以下のような項目です。
効果的にタレントマネジメントを行うために、なるべく詳細な情報を収集しましょう。
人材情報を収集・整理し可視化できたら、次は社内にどのような人材が所属しているのかを確認し、把握します。
タレントマネジメントによって従業員の資質やスキルを把握できれば、経営目標を実現するために必要とする人材とのギャップを分析でき、そのギャップを解消しやすくなるでしょう。
自社に必要な人材や、現状とのギャップが明確になったら、人材の育成計画と採用計画を考えます。
自社での人材育成には、専門的な資格が必要なら講座や書籍の費用補助や、定期的な研修やeラーニングの導入などを計画することが有効な手段となります。
自社では必要な人材が補えない場合は、時間とコストはかかりますが、新卒もしくは中途で社外から新たに人材を採用する計画を立てます。
次に、考えた計画をもとに施策を実行します。
自社の人材を分析した結果、会社が求める人材との間に大きなギャップが発生している場合は、そのギャップを解消するための施策を優先的に実行します。
管理している人材情報や育成計画をもとに、社内の各ポジションに最適な人員を配置します。
人材を配置して終わりではなく、パフォーマンスの検証や評価を実施します。
検証をするにあたっては、公正な評価基準をもとに配属先の責任者もしくは上司が、定期的に従業員へのフィードバックを行います。
ここでは、実際にタレントマネジメントを導入した企業の事例を紹介します。自社での導入をイメージするための参考にしてください。
サイバーエージェントでは、適切な人材配置を実現するために、社内専属のキャリアエージェントを配置しました。上司や先輩には相談できない悩みを相談でき、社員の能力を引き出す相談窓口としての役割を果たしています。
その結果、風通しがよくコミュニケーションが活発な組織作りに成功し、生産性向上や従業員エンゲージメント向上に成功しています。
サントリーホールディングスは、1人ひとりが活躍できる環境づくりをするためにタレントマネジメントを導入しています。
具体的には、実力主義の評価制度をもとにタレントマネジメントの視点を加えることで、努力した社員がより評価される環境づくりに成功しました。
グローバルキッズは、採用のミスマッチを回避するためにタレントマネジメントを導入しました。
自社が求める人材像を明確に定めることで、自社が本当に必要とする人材の採用に成功しています。
さらに、長期的な視点での採用・育成が可能となり、社員の離職率も減少しました。
多くの企業でタレントマネジメントは、人事面から経営を支え、企業の経営目標を達成する目的で導入されています。
ここでは、企業が経営目標を達成するために、実施しているタレントマネジメントの活用法を紹介しますので、参考にしてください。
タレントマネジメントを実施することで、企業の経営目標に適した人材を発掘・採用できます。経営目標を達成するためには、それに必要な人材を確保することが重要です。経営目標の実現にふさわしい人材を採用するためにも、企業にとって、タレントマネジメントの活用はたいへん有効です。
人材の採用は、新卒採用や中途採用といった企業外部からの採用はもちろんのこと、タレントマネジメントを実施することで、自社に勤務している従業員の中から目的に即した人材を発掘できるのです。
従業員の潜在的な資質や能力を把握できるタレントマネジメントは、経営目標の達成に向けた人材発掘に効果的だと言えるでしょう。
企業が経営目標を達成するために必要な人材を確保するためには、まずその人材が備えるべき資質や能力を明らかにします。
続いて、タレントマネジメントのデータを活用して企業が求める人物像と現状のギャップを明確にし、その差を解消するための人材育成を行います。
例えば、以下のような育成施策が挙げられます。
タレントマネジメントは、企業が求める人物像と現状におけるギャップを埋めるためにも、多くの企業で導入されている有効な手段なのです。
企業の経営目標を効率良く達成するには、従業員の活躍が不可欠です。
タレントマネジメントで従業員の資質や能力、経験を可視化することで、適切な人員配置が可能になります。従業員を最も能力が発揮できるポジションにそれぞれ配置できれば、パフォーマンスの最大化につながります。
また、従業員自身も能力を発揮できていると感じられるため、モチベーション向上やエンゲージメント向上にもつながります。
この記事では、タレントマネジメントの概要やメリット・デメリットについて解説しました。
効果的にタレントマネジメントを導入できれば、適切な人材配置や育成、企業全体のパフォーマンスの最大化など、さまざまな効果を期待できるでしょう。経営目標を達成するための戦略的な人事活動として、タレントマネジメントの導入を検討してみてください。
株式会社アイルキャリアは、お客様ごとに抱える課題や目標に合わせたオーダーメイドプログラムで”学び”を提供する研修会社です。官公庁・自治体から上場企業、医療法人や学校法人まで様々なお客様に対して、ご要望と時流をふまえた必要な”学び”を、新人から管理職まで幅広く提供し、組織の人材育成を支援しております。特徴としては、その研修で達成したい目標(行動変容)の先にある成果、パフォーマンス(行動変容の結果得らえるもの)までを意識してプログラムを作成することにあります。