社内コミュニケーションを活性化させる9つの施策を解説！
他社の成功事例も紹介

一般的に、社内コミュニケーションとは、社員間で行われる情報共有や情報交換を指します。業務に関する内容だけでなく、雑談やランチ、社内イベント、サークルなども社内コミュニケーションの一つです。近年、働き方、価値観の多様化によって、社内コミュニケーションが機能不全になっている会社が増加しているようです。

社内コミュニケーションは、社員同士が良好な人間関係を構築し、働きやすい環境を作るために重要です。エン・ジャパン株式会社の調査によれば「本当の退職理由」として約4割の人が「職場の人間関係の悪さが退職理由である」と答えています。
参考：「本当の退職理由」実態調査

社内のコミュニケーション不足は、働きやすい環境にマイナスの影響を与えるだけでなく、離職率の増加にも繋がります。社内の人間関係や職場環境を良好に保つためにも、社内コミュニケーションの活性化が必要と言えます。

社内コミュニケーションの活性化は、風通しの良い雰囲気、職場作りを支え、生産性の向上や顧客満足度向上にもプラスに寄与します。そこで、会社が社内コミュニケーションの活性化にコミットメントすることで得られるメリットについて、具体的に解説します。

社内コミュニケーションが活発な会社は、心理的安全性も高まり、社員が自由に、積極的に意見やアイディアを言える雰囲気が醸成されます。そういった社内の雰囲気、組織風洞が社員の自発性を引き出し、モチベーションやエンゲージメントの向上を促します。

良好な社内コミュニケーションは、職場の良好な人間関係をもたらし、社員の離職を抑止し、定着率の向上にも繋がります。たとえば、上司と部下のコミュニケーションが増えることによって、上司は部下の不満や悩みに早い段階で気づくことが可能となり、タイムリーにフォローや支援といった手が打てるようになるといったことがあります。

心理的安全性のもとにコミュニケーションが取れる職場環境を構築できれば、社員同士の情報共有や交換も増え、結果、新たなアイディアを生み出すことや業務改善なども自然と行われる風土が育めます。また、部署内はもちろんのこと、部署を超えた連携や協力へと繫がり、組織力、生産性が向上します。トラブル発生時などには、日ごろのコミュニケーションがものを言い、部門を超えた情報共有や連携をもとに生まれる効果的な対応が可能となり、トラブルの早期解決にも繋がり得ます。

部署を超えた情報交換や連携をもとになされる顧客への対応は、顧客対応の質やレベルも向上させ、顧客満足度の向上にも繋がります。また、顧客ニーズを満たす商品やサービスの開発も可能となり、新たなヒット商品やイノベーションを生み出し、事業拡大にも貢献し得ます。

これまでみてきたように、社内コミュニケーションの活性化は、社員のモチベーションや生産性向上に重要な要素です。以下で紹介する施策を実践し、社内コミュニケーションの活性化を図りましょう。

賛否両論はあるものの、全社イベントは、部門を超えた情報共有や交換を活発化させるために効果的です。定期、不定期、各社の事情に合わせて社内イベントを開催し、会社全体で社員同士の交流を促すことは、単に、社内コミュニケーションの活性化にとどまるだけでなく、一体感の醸成にもプラスとなり得ます。具体的なイベントの例としては、社員運動会や部署対抗のクイズ大会などが挙げられます。

仕事の内容も考慮した上で設計されたフリーアドレス制の導入は、社内コミュニケーションの活性化に一役買います。社員が固定化された席でなく、自由な席で働くことによって、社員間の偶発的なコミュニケーションを意図的に生み出すことが可能となり、そこから生まれるアイディアなどがさまざまな効果を生み出すことがあります。ただし、定型的な業務をチームで行う必要がある管理部門などに導入しようとする場合は、メリット、デメリットも整理した上で、慎重に導入の可否を判断することが求められます。

社員食堂や社内カフェは、社員間のカジュアルなコミュニケーションを促進する場となります。食事やお茶を飲みながら職場より気軽に話せる雰囲気は、オープンなコミュニケーションに必要な要素です。私生活の話や趣味の話など、お互いの人となりを理解することに繋がり、豊かな関係性を育みます。それなりにコストのかかる取組みとなりますが、費用対効果も踏まえ、検討してみましょう。

社内SNSやブログは、社内報よりもより気軽に情報を発信できるうえ、コストも抑えられます。イベントの日程やサークル・部活動の内容・部署ごとの情報などを発信すれば、普段は関わる機会がない部署の仕事内容や社員を知るきっかけにもなるので、効果的に活用しましょう。

ミーティングルームは会議に使用するだけでなく、相談しにくい内容を相談できる場としての活用も可能です。オープンなミーティングスペースなら、社員が休憩スペースとしても利用できるのでおすすめです。社内に休憩スペースがあることで、社員がスキマ時間でリフレッシュすることが可能となり、そういった安心感のようなものがストレス対策にも相応の効果をもたらします。

社内コミュニケーション活性化ツールを活用すると、対面だとためらってしまう相談ごとや悩み、質問が気軽にできます。また、部門や部署を超えた情報共有や情報交換も容易となるため積極的に導入しましょう。

効果的な1on1ミーティングの実施は、上司と部下のコミュニケーションを活性化し、関係構築にプラスに働きます。上司が定期的に部下の話に耳を傾ける場があることで、部下の悩みの早期発見に繋がったり、上司の考えが部下に浸透しやすくなる効果も見込めるでしょう。上司と部下の間で行われる1on1ミーティングなど、効果的に実施しましょう。

社内部活やサークルは、社内コミュニケーション活性化におすすめの制度です。共通の趣味を持った人々が集まるため、コミュニケーションのハードルが下がります。また、体を動かすことで、心身の健康にも効果的です。社内部活やサークルを作り、社内コミュニケーションの活性化とともに、社員の心身の健康状態の改善を図りましょう。

リモート勤務が多い会社では、全社員出社日の決定が効果的な施策の一つとなることがあります。近年では「ハイブリッド勤務」と呼ばれる、リモートワークとオフィス出社を適度に組み合わせた混合型の働き方が注目されています。リモートワークでは難しい表情やしぐさ、声色などの非言語コミュニケーションを取り合うためにも、職種や仕事内容を踏まえ、始めるのも良いでしょう。ただし、社員への説明も不十分なまま強制的に推進するとかえって逆効果となる場合がありますので、実施する目的を忘れず推進しましょう。

社内コミュニケーションの活性化を図るためには、現状の正確な把握と課題を見える化することが必要です。参考までに、社内コミュニケーションが活性化しない3つの原因を紹介しますので、自社の現状と照らし合わせて読み進めてみましょう。

昨今の働き方や価値観の多様化が社内コミュニケーションの活性化の妨げの原因の１つと考えられます。たとえば、人と関わる機会が少ないリモート勤務を望んだり、直接顔を合わせることを避けてチャットやメールで日々のコミュニケーションを取るなどです。タスク系の仕事は業務効率が向上するメリットも多々ありますが、チームや特定の人と協働して進める仕事の場合などは、リモート勤務がベースであっても、定期的に顔出しのオンラインミーティングを実施する。あるいは、定期的に出社して顔を合わせるなどコミュニケーション不足の解消を図ることが必要です。

部署や個人間の過度な競争は、双方に強いライバル意識を植えつけたり、個人主義に拍車をかける恐れがあります。それにより、本来必要な情報共有や情報交換すらなされず、社内コミュニケーションの大きな妨げとなってしまう場合があります。また、上司が部下を叱責する機会が多かったり、トップダウンの傾向が強ければ強いほど、社員が自由に意見を出しづらく感じてしまうでしょう。

縦割りの組織形態にも良さはありますが、社内コミュニケーションの観点から考えると、社内の交流が閉鎖的になる傾向が強く、コミュニケーションは活性化しません。イベントや社内SNSなどもない場合は、他の部署との関わりが殆どなく、他の部署の社員を知る機会も少なくなります。また、部門・部署・拠点間の関係性が薄いと、情報共有や情報交換の不足に拍車をかける傾向が強くなります。

社内コミュニケーションの活性化を成功させるためには、自社の課題に最適な施策を行う必要があります。ここでは、コミュニケーションの活性化を成功させた事例を５つご紹介しますので、参考にできる事例がないか見ていきましょう。

TSUTAYA STORESでは、経営陣など本部スタッフや店舗統括スタッフ、店舗スタッフがオンラインでコミュニケーションをとれる「店舗間会議」を導入しています。それまで店舗スタッフと会議をする時間や場がなく、コミュニケーション不足と教育不足が課題でした。店舗間会議を取り入れた結果、社内全体でコミュニケーションを気軽にとれるようになり、今までなかった横の繋がりや連携が生まれました。

リモートワークを導入していると、新入社員と先輩社員が雑談など気軽なコミュニケーションをとり、信頼関係を深めていくことが困難な場合が多いものです。同社では、入社1ヶ月以内の社員を対象に今後業務で深く関わる先輩と一緒にコミュニケーションがとれるオンラインランチ会を実施しています。オンラインランチ会によって、上下関係を過度に意識することなく気軽に話せる環境の構築に成功しました。

同社では、若手社員や社長と話したい社員を対象にウォーキングを兼ねた会議を定期的に開催しています。会議室といった閉ざされた空間ではなくオープンな空間で会話することで、社員が気軽にコミュニケーションをとれるようになりました。また、歩くことで頭が冴え、新たなアイディアを生み出すうえでも効果的です。

同社では、社員証を2人でタッチすると飲み物が無料でもらえる「おごり自販機」を導入しています。働き方の変化で、社員同士のコミュニケーションが減っていたのが課題でした。「おごり自販機」の導入後は対面だけでなく、チャットで誘う社員も出てきて、部門や部署を超えた交流も増加しています。

同社では、上司と部下が1対1で話し合う1on1ミーティングを導入しています。それまで、フルリモート会議が多く、コミュニケーション不足が課題とされていました。1on1ミーティングを導入することで、業務に関する内容だけでなくプライベートな雑談も気軽にできるようになりコミュニケーションの活性化に成功しています。

今回は、社内コミュニケーションを活性化させる施策や成功事例を紹介しました。離職率が上がる、生産性が下がるなどの課題を解決するためには、コミュニケーションの活性化が最適です。ただし、自社の課題に合った施策でないと良い効果は得られません。自社の現状を把握し課題を分析したうえで、適切な施策を行い社内のコミュニケーションを活性化させましょう。